名将の作戦より、財布の厚さが歴史を決める

戦国時代のドラマを見ていると、どうしても名将の知略や奇抜な作戦に目が向く。

例えば長篠の戦い。

かつては、織田信長が鉄砲を大量投入するという先進的な戦術を採用し、騎馬隊に固執した武田軍を打ち破った、という説明が定番だった。

しかし近年では、武田軍が騎馬隊中心の時代遅れの軍隊だったというイメージも見直されている。

そもそも、武田軍だって鉄砲の威力を知らなかったわけではない。実際に鉄砲を使用していた。

では、なぜ織田・徳川連合軍のような大規模な運用が難しかったのか。

ここで重要になるのが、戦術以前の経済力である。

鉄砲は買って終わりではない

鉄砲を大量に使うには、銃そのものだけでなく、弾丸や火薬を継続的に供給しなければならない。

特に火薬の原料となる硝石は、当時の日本では十分な量を国内調達できず、海外との交易が重要だった。

信長は畿内の商業都市や流通網に影響力を広げ、大量の物資を集められる立場にあった。

一方、甲斐を本拠とする武田氏には、地理的にも経済的にも制約があった。

武田軍だって、できることなら鉄砲を大量投入したかったに違いない。しかし、大量の鉄砲を揃え、弾薬を確保し、兵士に訓練を施すには、まず金がいる。

名将がどれほど優れた作戦を思いついても、必要な物資がなければ実行できない。

戦場で勝負する前に、財布の中身で差がついているのである。

太平洋戦争についても、日本軍の精神論や作戦の失敗ばかりが語られがちだ。

しかし、日本軍が戦術的に優れていた場面も少なくない。

真珠湾攻撃は大規模な空母機動部隊を使った大胆な作戦だったし、零戦も開戦当初は航続距離や格闘性能で大きな強みを持っていた。

問題は、それだけでは戦争に勝てないことだ。

アメリカは圧倒的な工業力で航空機や艦船を大量生産し、失った戦力を補充していった。さらに燃料、輸送船、整備設備、搭乗員の育成まで、戦争を継続する仕組みそのものが巨大だった。

日本が優秀な兵器を開発しても、アメリカは対抗する兵器を量産して投入してくる。

一機の性能で勝っても、相手が何倍もの数を送り込んでくれば、いずれ押し切られる。

しかも兵器だけではない。熟練搭乗員が失われれば、その穴を埋めるための訓練にも時間と資源が必要になる。

戦術で一度勝つことと、戦争を何年も続けて勝ち切ることは、まったく別の能力なのである。

この視点で現代の米中対立を見ると、また違った景色が見えてくる。

中国は巨大な製造業を持ち、軍事力も急速に拡大してきた。アメリカにとって、かつてない規模の競争相手である。

しかし、先の経済の原理を当てはめれば勝者は明らかだ。

中国にとってアメリカは重要な市場であり、アメリカにとっても中国は巨大な生産拠点だ。

両国が全面的な軍事対立に踏み切れば、どちらも大きな損害を受ける。

しかし、決定的なのは、その損害の意味が両国でまったく違うことだ。

アメリカにとって中国は、代替を進められる生産拠点の一つである。一方、中国にとってアメリカは、製品を売る巨大市場であると同時に、先端技術や国際金融につながる重要な相手でもある。

アメリカは中国との関係を断っても、経済を組み替える余地がある。しかし中国は、アメリカ市場を失うだけでなく、世界経済との関係そのものに大きな打撃を受けかねない。

アメリカにとっては生活水準と経済効率の問題でも、中国にとっては国家経済そのものの問題になる。

仮に初戦で中国が台湾を占領できたとしても、その後の経済制裁で中国経済は崩壊、少なくともいまの経済的な立ち位置を失うことは明らかである。

歴史ドラマでは、名将が地図を広げ、敵の裏をかく作戦を思いつく場面が盛り上がる。

しかし、その作戦を実現するために、誰が兵糧を調達し、誰が武器を生産し、誰が輸送費を負担したのか。そこはあまり描かれない。

考えてみれば当然だ。主人公が帳簿を眺めて資金繰りに頭を抱えていても、ドラマとしては地味すぎる。

だが、現実の戦争では、その地味な部分こそが勝敗を左右する。

歴史に名を残すのは作戦を立てた名将だが、その作戦を実現させたのは、たいてい名前も残らない経理と物流の担当者なのである。